初めての方はこちら

”調査会社は初めて”というあなたが、調査会社と接触する前に、抱いている不安や疑問を出来るだけ解消できるよう、FAQとケーススタディをこのサイトに多く盛り込みました。大切なことは、なるべくストレスフリーの状態で、調査会社との面談に臨んでいただくことです。

調査のご相談を頂く際、私たち調査会社は「他者に絶対知られてはいけない」情報を伺わないと、適切な結果を導くことが出来ません。

せっかく意を決して調査会社へ出向いたのに、「思うように話せなかった」「うまく説明できなかった」「時間が足らなかった」・・・、こんな思いを持たれたならば残念です。

弊社に調査をゆだねる前に、このサイトに記載した情報を隅々までご覧になって、「調査を頼むか」「今回は見送るか」納得いくまで考えて頂きたいと思います。

※メニューバーの『よくある質問』をご覧ください。

大手調査会社とは、帝国データバンク/東京商工リサーチの2社を言います。

大手だから万能なのかといえば、決してそうではありません。彼らにも不得手がある一方、弊社ならできる調査もあります。

「反社会的勢力者調査（いわゆる反社チェック）」「個人信用調査（規模の小さい法人・設立されて間も無い法人も含む）」「訴訟背景調査」「マーケティング調査」「債権回収調査」などがそれ。

大手調査会社と弊社との間には棲み分けがあります。調査会社の使い分けをご理解いただければ、情報収集が効率的になります。

※メニューバーの『調査の種類』をご覧ください。

調査は「形のない商品」です。

料金と手続きを透明にしないと、お客様から信頼を得ることが出来ません。

特に料金トラブルは絶対あってはなりません。

こうしたトラブルを防ぐため、弊社では見積書に調査項目を付記し「あらかじめ調査料金を、書面で確認いただくこと」「お見積書の内容から逸脱した調査はしないこと」「見積金額を超えた調査料金は請求しないこと」を徹底しています。

おかげさまで弊社ではお客様とのトラブルはありません。

※メニューバーの『料金と依頼方法』をご覧ください。

お客様の依頼背景はまちまちですので、一つとして同じ調査ありません。

しかし背景を分析していくと「共通項」を見出すことができ、また同業者が調査を依頼するパターンも似通っていることも見てとることができます。

いまお客様が抱えている懸案と、類似した事例をこのサイトから見つけることが出来れば、どのような調査を依頼すればよいのだろう？というイメージがすぐつかめるはずです。

※メニューバーの『調査の実例』をご覧ください。

お客様が望まれるのは、「調査結果をもとに、現状を良い方向に改善する」ことです。

すべての調査がその意向に沿っていなければなりません。

『個人信用調査を用いて、裁判争点の事実関係を確認する』『法人個人信用調査を用いて、テナント入居者の退去を見通す』『行動調査を用いて、開発物件の近隣対策を講じる』『行動調査を用いて、勤怠状況のチェックする』など、調査はすべて掲題の○○と□□で表すことが出来るのです。

ここまで読んで、あなたの疑問は解消されましたか？

サイトを隅々まで読んだが、まだまだ聞きたいことがたくさんある。

そういう方はなんなりとお問い合わせください。